排水構造物の敷設市場単価

一般製品カタログはこちら >>

2010年12月版　排水構造物工（直接工事費　施工延長50m以上の場合）

区分	U型側溝					自由勾配側溝			蓋版
	L=600mm		L=2,000mm			L=2,000mm			コンクリート製・鋼製
	60kg/個以下	60を越え 300kg/個以下	1000kg/個以下	1000を越え 2000kg/個以下	2000を越え 2900kg/個以下	1000kg/個以下	1000を越え 2000kg/個以下	2000を越え 2900kg/個以下	40kg/枚以下	40を越え 170kg/枚以下
単位	m	m	m	m	m	m	m	m	枚	枚
長野県単価	2,600	4,000	2,700	4,200	5,500	4,000	5,000	6,000	230	630

単価はコスト情報誌より

●直接工事費の算出

　直接工事費＝(設計単価×設計数量)＋材料費

　設計単価＝標準の市場単価×（1＋S0　or S1/100）×（K1×K2×・・・×K9）
　材料費＝側溝材料単価×設計数量＋基礎砕石材料単価×設計数量×1.20（ロス）＋コンクリート材料単価×設計数量×1.06（ロス）
　材料費＝蓋版材料単価×設計数量

●加算率・補正係数の適用基準

規格・仕様		適用基準	記号	備考
加算率	施工規模	標　　　　準	S0	全体数量
加算率	施工規模	1工事の施工規模が標準より小さい場合は、対象となる規格・仕様の単価を率で加算する。	S1	全体数量
補正係数	時間的制約を受ける場合	通常勤務すべき1日の作業時間（所定労働時間）を7時間以下4時間以上に制限する場合は、対象となる規格・仕様の単価を係数で補正する。	K1	対象数量
	夜間作業	通常勤務すべき時間（所定労働時間）帯を変更して、作業時間が夜間（20時～6時）にかかる場合は、対象となる規格・仕様の単価を係数で補正する。	K2	対象数量
	L=1,000を使用する場合	使用する側溝本体の長さ（L）が1,000mmの場合は、対象となる規格・仕様の単価を係数で補正する。	K3	対象数量
	L=4,000を使用する場合	使用する側溝本体の長さ（L）が4,000mmの場合は、対象となる規格・仕様の単価を係数で補正する。	K4	対象数量
	L=5,000を使用する場合	使用する側溝本体の長さ（L）が5,000mmの場合は、対象となる規格・仕様の単価を係数で補正する。	K5	対象数量
	法面小段面	法面小段面における作業の場合は、対象となる規格・仕様の単価を係数で補正する。	K6	対象数量
	法面縦排水	法面縦排水部における作業の場合は、対象となる規格・仕様の単価を係数で補正する。	K7	対象数量
	基礎砕石を施工しない場合	基礎砕石を施工しない場合は、対象となる規格・仕様の単価を係数で補正する。	K8	対象数量
	再利用撤去	再利用を目的とした側溝本体及び蓋版本体の撤去作業の場合は対象となる規格・仕様の単価を係数で補正する。	K9	対象数量

●加算率・補正係数の数値

区　　　分		記号	U型側溝	自由勾配側溝	蓋版
加算率	施工規模	S0	50m以上　0％		-
加算率	施工規模	S1	50m未満　10％		-
補正係数	時間的制約を受ける場合	K1	1.10	1.10	1.10
	夜間作業	K2	1.45	1.45	1.45
	L=1,000を使用する場合	K3	1.10	-	-
	L=4,000を使用する場合	K4	0.90	-	-
	L=5,000を使用する場合	K5	0.85	-	-
	法面小段面	K6	1.10	-	1.00
	法面縦排水	K7	1.25	-	-
	基礎砕石を施工しない場合	K8	0.90	0.90	-
	再利用撤去	K9	0.50	-	0.60

1.　複数の規格・仕様区分を含む工事の施工規模の判定は、1工事における全規格・仕様の全体数量で判定する。（1工事において、設置と再利用撤去がある場合も含む。）
2.　施工規模加算率（S1）と時間的制約を受ける場合の補正係数（K1）が重複する場合は、施二規模加算率のみを対象とする。
3.　L=1000を使用する場合の補正係数（K3）、L=4000mを使用する場合の補正係数（K4）、及びL=5000を使用する場合の補正係数（K5）が補正の対象としているのはU型L=2000であり、各々の個当たり質量を2mに換算し、適合する規格・仕様の単価を係数で補正する。

こちらの製品、こちらのページについてのお問い合せ、御見積、資料請求はお気軽にどうぞ！